アクセス解析ならシビラがおすすめ! グラフで見やすい・経路(ルート)がわかる・seoの効果測定も可能なアクセス解析 (30日無料トライアルあり)

トップ > コラム > コラム(第10回) 番外編コラム

コラム

コラム(第10回) 番外編コラム

ご存じかもしれないが、このコラムを書いている株式会社環はアクセス解析屋である。これまでアクセス解析屋の立場から、ホームページ管理においてのアクセス解析の重要性と活用法をお伝えしてきた。

今回は趣向を変えてみる。「アクセス解析に未来はあるのか?」これはこのコラムを読んでいる誰より、アクセス解析屋で働く筆者の切実な問題でもある。

そもそもアクセス解析の始まりって?

話はアクセス解析の起源にさかのぼる。そもそもサーバーに溜まる「ログ」というものは昔から存在し、主に「保守」「メンテナンス」「トラブル時の原因究明」などに「ログ」を保存していた。

当然のことながら、インターネットが生まれ、インターネットの Web サーバーにもログを溜める仕組みが用いられた。もちろん、サーバーの「保守」「メンテナンス」「トラブル時の原因究明」のためであった。

その後、ホームページのログは「マーケティング」に有効に活用できることから独自の進化を遂げ、現在のアクセス解析に至った経緯がある。Web の「アクセス解析」には「インターネット」と同じだけの歴史があるのである。

知らなくて損をしている

インターネットが本格的に普及し始めてから10年以上がたった。さらにそれ以上の歴史がある「アクセス解析」は、「Blog」のような新参者ではない。しかし絶対必要なものでもない。残念ながら、アクセス解析はなくともホームページは開設できる。

しかし、アクセス解析屋としては、「アクセス解析を活用すれば、もっと効果的かつ、効率的にホームページ運営ができるのに…」という事例を数多く目にす る。その度に、一言言いたくて仕方がない。環はアクセス解析ツールを開発するとともに、Web マーケティングのコンサルティングを2001年から行ってきた。具体的な事例については、過去の記事を見ていただきたい。

アクセス解析技術を応用する

「アクセス解析」は自社サイトの「現在の状況分析」「問題点の把握」そして、それらの問題点に対応するためのツールである。しかしそれだけではない。「ログ」は自社サイトのマーケティングにおける宝の山であると。

リスティング(検索エンジン連動型)広告がこれだけ世に普及したことから、より最適な属性のユーザーにレコメンドする機能が重要視されている。最近では、通販サイトのレコメンド機能など、ユーザー属性に合わせたおすすめ商品を表示するホームページが増えつつある。

特に Web の「パーソナライゼーション」「プロファイルマッチング」「行動ターゲティング」などは注目を集めている。これらの技術に生きてくるのが「アクセスログ」 の技術なのである。「アクセス解析」の利用から、「アクセスログ」の応用へ一歩踏み込むことで「ログ」の価値は一段と高まるのである。

アクセス数を利益に変える

以前は、ホームページにおいてアクセス数の多さは、ホームページの価値を表した。特にポータルサイトでは、アクセス数が「バナー」「アフィリエイト」などの広告販売額に直結する。

最近では、アクセス「数」だけでなくアクセスの「質」にも注目が置かれている。質の解析方法も試行錯誤が進んでいる。

例えば、滞在時間。ユーザーの滞在時間を集計することで、そのサイトのアクセス数に変わるサイトの広告媒体としての力の強さを表現する試みである。実際に は、単にブラウザを開けっ放しのユーザーも多いことや、最後のページは、滞在時間が取れないのは注意が必要だが、面白い試みではある。

最近、SNS や動画サイトの企業が高い時価総額をつけた。ビジネスモデルでもまだ不透明な面が多いのだが、両社に共通するのはアクセスの質と量の違いである。頻繁にア クセスし、投稿、コメントなどの行動をするユーザーをアクティブユーザーと言うが、両者はこのアクティブユーザーが極端に多い。アクティブユーザの質と量 がビジネスモデルの価値を決めるといえる時代になった。

アクセス解析の未来

しかし、今後これらのビジネスモデルにとって課題になるのはこれらアクティブユーザーのアクセスを収益に結びつけるための仕組み作りである。検索エンジン はひとつの成功事例である。検索エンジン連動型広告の収益モデルは見方を変えれば、ユーザーの検索行動の頻度を公開し、広告主に入札させることで収益に変 えたものであり、検索行動とはユーザーの検索行動のログに他ならない。

このようなアクティブユーザーの行動=ログを収益に変える仕組みづくりがこれからのビジネスのカギであり、アクセス解析が今後のビジネスで大変重要であるということを示す事例だといえる。

これからがアクセス解析のビジネスが注目される時期なのである。そしてこの記事を読んでいる競合他社様、一緒にこの業界を盛り上げていただきたいと切に願う。

コラムトップへ

30日間トライアルお申し込み

TOPへ

Copyright (c) 2007 Kan Corp All Right Reserved.